同じ条件なら、月額差の12か月分
年間売上の差 =(変更後の月単価 − 変更前の月単価)× 12
これは年間売上の差です。税金や社会保険を差し引いた手取りではありません。
月80万円から85万円になる例
月の経費は5万円、稼働は月20日、1日8時間で変わらないものとして計算します。
変更前
月単価80万円
- 月の経費
- 50,000円
- 月の稼働日数
- 20日
- 1日の稼働時間
- 8時間
- 年間売上
- 9,600,000円
変更後
月単価85万円
- 月の経費
- 50,000円
- 月の稼働日数
- 20日
- 1日の稼働時間
- 8時間
- 年間売上
- 10,200,000円
- 年間売上
- 変更前 9,600,000円変更後 10,200,000円
棒の長さは年間売上を表します。変更前・変更後は同じ絶対額の縮尺で、割合や案件の優劣を表す図ではありません。
この条件で増える金額
- 月単価
- +50,000円
- 年間売上
- +600,000円
- 経費控除後年間収入
- +600,000円
- 実質時給
- +312.5円/時間
この架空の条件例では、月単価が50,000円上がると、同じ条件での年間売上は600,000円増えます。経費が同じため、経費控除後年間収入も600,000円増えます。
実質時給は4,687.5円/時間から5,000円/時間へ増えます。月額・年間額・時給はそれぞれ単位が異なり、どれも税金や社会保険を差し引いた手取りの増加ではありません。
経費や稼働条件も変わるとき
上の例を比較画面で確認するには、変更前・変更後の月単価、経費、稼働日数、1日の稼働時間をそれぞれ手入力し、両方の出社日数と往復通勤時間を0にします。記事の条件は自動では引き継ぎません。
経費、稼働日数、稼働時間、出社日数、通勤時間が変わる場合は、月単価の差だけでは全体を比べられません。2つの案件条件を入力して、通勤込み実質時給まで確認できます。
2つの案件を比較する同じ通勤込み実質時給を保つ月額
これから比べる条件で必要な月単価を知りたい場合は、現在の案件と新しい条件から最低月額を計算できます。交渉額や案件を受ける判断を示すものではありません。
必要な月単価を計算する