実質時給の計算式
(月単価 − 月の経費)× 12 ÷(月の稼働日数 × 1日の稼働時間 × 12)
消費税、所得税、住民税、社会保険料は含めません。ここで扱うのは、案件そのものの条件を同じ基準で見るための値です。
月80万円の例
- 月単価
- 800,000円
- 月の経費
- 50,000円
- 稼働
- 20日/月・8時間/日
- 実質時給
- 4,687.5円/時間
月単価が同じで、稼働日数だけ増えると?
架空の条件例です。月額固定で追加精算がないと仮定し、月単価800,000円、月の経費50,000円、1日8時間を同じにします。実際の契約がこの条件とは限りません。
A:月20日
- 月の稼働時間
- 160時間/月
- 実質時給
- 4,687.5円/時間
B:月22日
- 月の稼働時間
- 176時間/月
- 実質時給
- 約4,261.4円/時間
- 実質時給
- A 4,687.5円/時間B 4,261.4円/時間
棒の長さは実質時給を表します。A・Bは同じ絶対額の縮尺で、割合や優劣を表す図ではありません。
B−Aの実質時給の差は約-426.1円/時間です。経費を差し引いた月額は同じでも、割る時間が増えるため時給が下がります。月単価と年間売上は同じで、経費控除後年間収入も両方9,000,000円です。時給は小数1桁まで表示し、差は丸める前の値から求めています。
下の単一計算では、月単価・経費・稼働日数・1日の稼働時間の4項目を入力します。2つの条件を並べて比較する場合は、この4項目に加えて、両方の出社日数と往復通勤時間を0にしてください。記事の値は自動では引き継ぎません。
月単価、経費、稼働時間で実質時給は変わる
同じ月単価でも、経費や稼働時間が違えば、実質時給は変わります。まず1案件の実質時給を計算し、比較機能では2案件の条件の差を確認できます。
月単価だけが変わる場合と、通勤時間まで含めて比べる場合は、下の説明から条件に合う例を選べます。